2025年秋、「進次郎、覚醒！」という見出しがSNSを席巻しました。
環境大臣時代には「ポエム」「構文」と揶揄されることも多かった小泉進次郎氏。
しかし防衛大臣に就任して以降、ネット上では“進次郎無双”と称されるほど、発言のトーンと評価が一変しました。
高市早苗首相の内閣人事は「神采配」だったのか。
そして、防衛大臣・小泉進次郎は何を変えたのか。
本稿では、その変化の背景と評価を淡々と分析していきます。
高市総理の“采配”が生んだ防衛大臣
出典元：https://www.nouson-n.com/media/2025/05/27/10142
2025年10月21日に発足した高市早苗内閣で、小泉進次郎氏は防衛大臣に起用されました。
環境、厚労、地方再生などのポストを経験してきた同氏ですが、防衛分野は初挑戦。
当初、与野党を問わず「なぜ小泉氏が防衛相に？」という声が多く聞かれました。
高市早苗内閣で防衛大臣に抜擢された背景
高市首相は人事発表の際、「新しい安全保障の時代に、国民に伝わる言葉で防衛を語れる人材が必要」とコメントしました。
この“伝える力”こそが、小泉氏の起用理由の一つとみられています。
小泉氏はこれまで、政策そのものより「発信力」「メッセージ性」で注目されてきました。
その“言葉の人”をあえて防衛の最前線に置いた高市首相の決断は、当初「挑戦的な賭け」とも評されました。
ネットの初期反応：「正気か？」「不安しかない」
就任直後のネット上では、否定的な反応が多く見られました。
「正気か？」「構文で戦争を語るのか」といったコメントが目立ち、期待よりも不安が先行していました。
しかしその空気は、わずか数日で変わります。
国会での初答弁、記者会見での受け答え、そして現場対応の姿勢。
それらが次第に「これまでと違う」「構文が構築に変わった」と評価され始めたのです。
防衛大臣としての見せ場
出典元：https://www.tokyo-np.co.jp/article/448794
2025年11月11日、衆院予算委員会で共産党の田村智子委員長と防衛問題をめぐって論戦が交わされました。
この日の質疑で、田村委員長は高市早苗首相に対して「台湾有事を想定した発言が、集団的自衛権の拡大につながるのではないか」と追及。議論は緊張感を帯びた展開となりました。
そんな中、小泉進次郎防衛大臣が反論に立ち上がります。
「まるで日本が自制が効かず軍拡を進めているかのような前提でずっとお話をされていますが、正直、理解に苦しみます」
と、いつになく力強い口調で応じたのです。さらに、皮肉を交えたような一言も飛び出しました。
「これをどのように判断されるか。先生の基本的な認識を国民の皆さんがその通りだと思うのか、いや、それはちょっとあまりにも…まあ、私はこれ以上は言いませんけど。」
引用元：https://news.yahoo.co.jp/articles/25989e8ce31bddba84c419c5fae905fd8a272f32
この発言がネット上で一気に拡散。
「小泉進次郎、ついに覚醒」「構文じゃない」「本気で答弁してる」と驚きの声が相次ぎました。
「カンペ見ない進次郎、すごい」
「皮肉も言えるのか…成長してる」
「今までで一番おもろい国会答弁だった」
こうしたコメントがX（旧Twitter）上でトレンド入り。
「進次郎無双」「小泉構文卒業」などのハッシュタグも登場しました。
“小泉構文”が「神構文」へ──靖国答弁が象徴した変化
環境大臣時代に話題となった“小泉構文”。
「小泉構文」とは、独特の言い回し（例：日本で1分が過ぎている間にもアフリカでは60秒が経過している。）話の内容が論理的に堂々巡りしていると揶揄されいた。
しかし、防衛大臣としての小泉氏の今回の就任記者会見では、この構文が記者を撃退する「堅牢」な受け答えとして評価されました。
記者会見で靖国神社参拝に関する質問を受けた際、
小泉氏は「適切に判断したい」と回答。さらに記者が、中国側が防衛大臣などの参拝は意味が違うと言っている点や、A級戦犯が合祀されている点を重ねて質問しましたが、小泉氏は「最終的に参拝するかしないか適切に判断したい」と終始、同じトーンで繰り返しました。
引用元：https://news.yahoo.co.jp/articles/154a8b044682990768647d8094124698fe13d6be?page=1
この発言がSNSで再び話題となり、
「進次郎構文が神構文に進化」と称されました。
「進次郎、場所が変わるだけで構文が鉄壁の盾に！」
「言葉の防御力が高すぎる」
同じフレーズでも、文脈と立場が変われば受け取られ方がまるで違う。
かつての“曖昧な答弁”が、外交・防衛の文脈では“慎重で賢明な発言”と見なされ始めたのです。
地元・横須賀で培った“防衛DNA”
小泉氏が初めて防衛に関して語ったのは就任直後の記者会見でした。
その際の一言、「私は防衛の街・横須賀で生まれ育ちました」。
この発言が多くの国民の共感を呼びました。
「生まれ育った横須賀は防衛の街」──この一言が響いた理由
横須賀市は、米海軍横須賀基地と海上自衛隊の主要拠点を有する“防衛都市”。
小泉氏の地元演説でも「防衛」を語る姿は珍しくありませんでした。
しかし、これまで国政の中ではその“防衛DNA”をあまり表に出してこなかったのです。
防衛大臣就任を機に、地元と国防の結びつきを語る姿勢を明確にしたことで、「地に足のついた発言」「背景がある言葉」として受け取られるようになりました。
「現場のリアルを発信」小泉防衛相、可視化で国民理解促す姿勢
自身のXで自衛隊のスクランブル対応を紹介し、「戦後最も複雑で厳しい安全保障環境」と現場の声を伝えた。航空総隊を視察した際の報告を踏まえ、「24時間態勢で領空を守る自衛隊員の皆さん、ありがとう」と感謝を表明。今後は防衛省の発信を強化し、国民に現場の実情を伝える姿勢を示した。
現場主義の覚醒──“クマ対策”で見せたリーダーシップ
秋田県の鈴木健太知事（左）から要望書を受け取る小泉進次郎防衛相
出典元：https://www.jiji.com/jc/article?k=2025102800684&g=soc
2025年秋、秋田県で相次いだクマ被害を受け、自衛隊派遣の判断が注目を集めました。
秋田県で深刻化するクマ被害に対し、自衛隊が支援活動を開始して1週間。小泉進次郎防衛相は現場の声を積極的に取り入れ、重装備による安全確保や猟友会との連携強化など、柔軟かつ実践的な対応を主導しました。
「自衛隊は何でも屋ではない」と語りつつも、箱わなの運搬や情報収集など、要請に応じた支援に尽力。駆除は猟友会が担うという役割分担を明確にしながら、現場の知恵を尊重し、木銃の導入など装備面でも改善を重ねました。
国防を本務とする自衛隊の立場を守りつつ、地域の安全に寄り添う姿勢──そのリーダーシップは、現場主義の覚醒とも言える一歩を示しています。
防衛大臣以前メディア対応で見せた凄いところ
自民党総裁選の記者会見で、小泉進次郎議員は「G7で知的レベルの低さで恥をかくのではないか」との厳しい質問を受け、それに対し
「私に足らないところが多くあるのは事実です。しかし、その足りないところを補ってくれる最高のチームを作ります」と、冷静かつ前向きに答えました。
さらに記者の名前を尋ねたうえで、「『あいつ、ましになったな』と思っていただけるようにしたい」
引用元：https://toyokeizai.net/articles/-/825812?page
過去に厳しい指摘を受けた記者から退任時に花束を贈られたエピソードも紹介。「今回の記者とも、そうなれればうれしいです」と締めくくり、謙虚さと誠実さが際立つ対応で好感度を高めました。
“波乗り進次郎”──行動で示す政治スタイル
自民党の小泉進次郎元環境相（左）とエマニュエル駐日米国大使
出典元：https://www.sankei.com/article/20240706-RU575OUJ45P45IOVCJKNGR3KRM/
2023年、小泉氏は福島県の海でサーフィンを披露しました。
東京電力福島第一原発処理水の海洋放出を受け、地元漁業関係者の風評被害が懸念されていた時期です。
現地の人々と共に海に入る姿に、賛否両論が巻き起こりました。
しかし小泉氏はこう答えました。
「処理水放出後に政治家の私が福島で地元の方々とサーフィンをすることで、少しでも今まで頑張ってきた方々の発信の助けになればとの思いで、地元のお誘いもあり伺いました。パフォーマンスだと言われても構いません」
引用元：https://www.nikkansports.com/general/nikkan/news/202309040000361.html?Page=2
この行動がSNSで再び注目を集め、
「センスがいい」「初めてカッコいいと思った」といったコメントが相次ぎました。
政治・地域・スポーツをつなぐ“見せ方の天才”としての側面も健在です。
行動を通じて政治を伝えるスタイルは、小泉氏の原点でもあります。
まとめ
小泉進次郎氏の防衛大臣としての言動が注目を集め、ネット上では「覚醒」「進次郎無双」といった言葉が飛び交いました。かつて環境大臣時代に話題となった独特な言い回しは、防衛分野では「慎重な対応」「言葉の防御力」として再評価される場面も見られました。
記者会見での冷静な受け答えや、秋田県でのクマ対策における現場対応など、発信力と柔軟な姿勢が印象づけられた一方で、自衛隊の役割や政治家としての立ち位置については、引き続き議論の余地があります。
高市早苗首相による人事の意図、そして小泉氏自身の変化がどのように国民の理解や安全保障政策に影響を与えるのか──今後の動向を冷静に見守る必要があるでしょう。